土木工学から台所へ。世界の台所探検家の今までとこれから (2023.3.20)｜岡根谷実里 | 世界の台所探検家

きのこを刻みながら、ハプスブルク大帝国数百年の歴史を感じる｜岡根谷実里 | 世界の台所探検家

留学していたウィーンに、7年ぶりに帰ってきた。 学生として来ていた当時は、ただただすべてが新鮮で、あらゆるものに感動していた。料理を軸に世界を探検しだした今、台所を探検するために戻ってきた。 料理兄弟のもとへ 家庭の台所に行く前に、まずウィーン旧市街のレンク兄弟のもとを訪れた。この兄弟は、お父さんが始めたベジタリアンレストランを受け継ぎ、お店の他に料理教室も開いている。料理人と言うと家では料理しないという人もいるが、彼らはレストランで料理しつつ家でもほぼ毎日料理をするそうで、自分でも言っていたが本当に料理好きだ。 きのことパンで作る"新しいボイシェル"とは？ 彼らと一

初期のイスラム世界が異教徒に寛容で女性の地位も低くなかったにも関わらず、現在の中東イスラム世界が逆になったのはどのような理由からでしょう？また、今後経済発展などで変わる可能性はあるでしょうか？

山口 浩さんの回答: 中東イスラム世界が「初期の寛容さ」から「現在の保守性」へと変化した理由は、宗教そのものの変化ではなく、歴史・政治・経済・外圧が積み重なった結果なんだ。イスラム教の教義は大きく変わっていないのに、社会がここまで変わったのは、“宗教を取り巻く環境”が激変したからと言える。 ここでは、できるだけ分かりやすく、歴史の流れに沿って整理してみるね。 1. 初期イスラム世界はなぜ寛容だったのか 7〜10世紀のイスラム帝国は、世界でも最も開かれた文明の一つだった。 異教徒への寛容 * ユダヤ教徒・キリスト教徒は「啓典の民」として保護 * 税を払えば信仰を維持できた ...

弥勒（マイトレーヤ）を待ちわびて｜仏陀再誕はあり得ない ①｜佐藤哲朗（nāgita）

弥勒（マイトレーヤ）とは何者か？ 東日本大震災で大きなダメージを受けた日本国のみならず、世界中で政情不安や社会不安、金融不安などが渦巻いています。実際、社会の変革期に入っているなぁという感触を抱いている人は少なくないのではないでしょうか？ 精神世界やスピリチュアル界隈では、二〇一二年にはアセンションが起こるなどと、よく分からない終末論もどきの言説が交わされていました。ノストラダムスの大予言から、まだ十数年しか経ってないのに、人類の「終末依存症」には困ったものです、本当に。 不安が蔓延した世の中には、必ず「我こそは救世主なり」「仏陀が再誕した」とかいう誇大妄想狂のカルト宗教が元気にな

【独自】古書店で「謎の大量注文」相次ぐ……AI学習か 米国向け「日本の本 50トン」の輸出記録も（2026年9月22日掲載）｜日テレNEWS NNN

日本各地のオンライン古書店に対して、今年8月ごろから書籍の大量注文が相次いでいることがわかった。古書店を取材すると「1日100冊売れる」「売上が5倍になった日もある」と話しており、業界内では「生成AI（人工知能）の学習データを集める目的ではないか」という見方が広がっている。さらに追跡取材を続けると、日本から米国に50トン以上が輸出された記録も。書籍がAI学習のために消費・廃棄されることは許されるのだろうか？

登山で遭難招いたAI SNSの冒険談学習、天気や体力は考慮しきれず

登山やハイキングで人工知能（AI）の回答をうのみにして遭難する事例が発生した。見栄え重視のSNSの投稿などを学習データとして学んだAIは安全軽視になりやすい。自然相手の局面ではAIを過度に頼りすぎないよう、注意が必要だ。長野県と岐阜県の境界に位置する北アルプス南部の槍ケ岳で5月、シンガポール国籍とタイ国籍の男女が遭難して救助された。槍ケ岳は日本で5番目に高く、毎年7月ごろまで残雪がある。それ

日本の新聞の左右論調：1970年～ 2019年

本稿の目的は，戦後日本の新聞に関して，地方紙の社説の独自性や，各紙の左右イデオロギー的な論調の推移を明らかにし，その背景要因を検討することである。具体的には，1970年～ 2019年の50年間において，全国紙と地方紙（計50紙）の憲法記念日前後の社説（計2211本）を網羅的に収集・データ化し，計量テキスト分析を行った。分析内容は下記の２つに大別される。①地方紙が社説で共同通信の資料版論説をどの程度利用してきたのかを，機械的な手法によって分析した。まず，共同通信の資料に依拠した社説は多数派とは言えないことを確認した上で，社説執筆リソースなどの背景要因について検討を行った。②各紙の左右イデオロギー的論調をコーディングによって数値化し，日本の新聞論調の推移の全体像を可視化した。その上で，地方紙のリベラル傾向の論調の多様性と，新聞が論調を保守化させる要因について考察を行った。

日本の新聞の左右論調：1970年～ 2019年

本稿の目的は，戦後日本の新聞に関して，地方紙の社説の独自性や，各紙の左右イデオロギー的な論調の推移を明らかにし，その背景要因を検討することである。具体的には，1970年～ 2019年の50年間において，全国紙と地方紙（計50紙）の憲法記念日前後の社説（計2211本）を網羅的に収集・データ化し，計量テキスト分析を行った。分析内容は下記の２つに大別される。①地方紙が社説で共同通信の資料版論説をどの程度利用してきたのかを，機械的な手法によって分析した。まず，共同通信の資料に依拠した社説は多数派とは言えないことを確認した上で，社説執筆リソースなどの背景要因について検討を行った。②各紙の左右イデオロギー的論調をコーディングによって数値化し，日本の新聞論調の推移の全体像を可視化した。その上で，地方紙のリベラル傾向の論調の多様性と，新聞が論調を保守化させる要因について考察を行った。

韓国の友人より、デモのあれこれ。｜深山

こんにちは。 毎日蒸し暑いだけでも疲れるのに、国会議事堂では『違憲立法暴政JAPANフェス-2026 Summer-』が開催されている。最悪だ。 経済政策も石油危機も外交もそっちのけで悪法ばかりが成立する。 内心（もっと焦ってよ！）とメディアと世間に苛立ちながら、あなたやわたしはデモに行く。四方八方へご意見を送る。見たくもないニュースをリポストする。 もし、わたしという人間が420万人ほどいれば直ちに国会を取り囲んで抗議し、明日には『内閣総辞職』の号外が出る。めでたい。時々そんなことを考える。 それでも社会はまだ、つつがなく回っている。TLには楽しそうなジャンルの話題が流れてくる

ただ、この2つのケースは別に発表後にそこまで世間から非難された記憶もなくて、出版社側がさらっと変えた感じ（ポイズンアイヴィはライターの依頼で変更）。 むしろ世間からボコスコに叩かれた表紙は、こちら。 ここら辺からは米国の（出版社ではなく）読者が何を“NG”とするかが透けて見える。

ただ、この2つのケースは別に発表後にそこまで世間から非難された記憶もなくて、出版社側がさらっと変えた感じ（ポイズンアイヴィはライターの依頼で変更）。むしろ世間からボコスコに叩かれた表紙は、こちら。ここら辺からは米国の（出版社ではなく）読者が何を“NG”とするかが透けて見える。 pic.twitter.com/YmU3qaPKtP— NOBBON (@nobnobnobbonbon) October 25, 2019

アジア大会は超無理ゲー。名古屋は最後の日本開催になるだろう｜八田益之（「大人のトライアスロン」日経ビジネス電子版連載中）

高カロリーを爆食し続け（高コスト化）、運動（収益）も増やせないのなら、それ以外のダイエット術をいくらためしても、痩せられない。 それがアジア大会の現状だ。アジア各国には大会を大きく維持したい理由がある。だが、その規模を開催地が負担できるとは限らない。 それでも開催したい国家はある。国家威信をかけたブランド投資ができる産油国や中国だ。すくなくとも日本の地方自治体主導でこなせるレベルではなくなっているのではないか。 アジア大会の高コスト化 → 開催地の負担 → 現場でのリスク連鎖 という問題の連鎖がある。名古屋アジア大会での諸々のトラブルも、この圧力がうんだヒズミの一部に過ぎな

自国に大きなマーケットを持たない国の生存戦略から学ぶ、レバレッジのかけ方とグローバルな思考｜たつしむ（島田 達朗 / Tatsuro Shimada）

はじめに この文章を書き始めたときはアイルランドのダブリンにいた。 アイルランドはとても小さな国だが、首都のダブリンは世界のテック都市ランキングで12位にランクインしている都市だ。税制的な優遇があり、GoogleやFacebookの欧州拠点にもなっている。 現地のエンジニアの方々とAIやロボットをはじめとするテクノロジーやスタートアップについてディスカッションさせてもらったがとても刺激的だった。 日本を出て2ヶ月の間、実際に各地を訪れながら自分が感じたことや、見聞きしたことをまとめた自分の備忘録を兼ね一つのとして、アイルランドのように自国に大きなマーケットを持たない国(物理的

ドイツ現代史研究の取り返しのつかない過ち――パレスチナ問題軽視の背景　京都大学人文科学研究所准教授・藤原辰史 | 長周新聞

最終更新日：2024年3月15日 京都大学で13日におこなわれた公開セミナー「人文学の死――ガザのジェノサイドと近代500年のヨーロッパの植民地主義」【既報】より、藤原辰史・京都大学人文科学研究所准教授の基調講演「ドイツ現代史研究の取り返しのつかない過ち――パレスチナ問題軽視の背景」の要旨を紹介する。 □ □ 今日の問題提起は、ドイツ現代史研究者の一員である自分にも矛先を向けたものでもある。 ドイ